現代戦研究会のメンバーを紹介します
代表 部谷 直亮(ひだに なおあき)
電通総研経済安全保障研究センター主席研究員
成蹊大学法学部政治学科卒業、拓殖大学大学院安全保障専攻博士課程（単位取得退学）。財団法人世界政経調査会 国際情勢研究所研究員等を経て現職。一般社団法人ガバナンスアーキテクト機構上席研究員及び一般財団法人防衛技術協会客員研究員を兼務。
顧問 佐藤 丙午(さとう へいご)
拓殖大学海外事情研究所所長・国際学部教授
1966年、岡山県生まれ。博士（法学／一橋大学）。防衛庁防衛研究所主任研究官、拓殖大学海外事情研究所教授を経て現職。この間、経済産業省産業構造審議会貿易経済協力分科会安全保障貿易管理小委員会委員、外務省参与等も務める。国際安全保障学会理事、日本安全保障貿易学会副会長。専門は、国際政治学、安全保障、アメリカ政治、日米関係、軍縮核不拡散、防衛産業、輸出管理。
【著作】『自立型致死性無人兵器システム（LAWS）』（国際問題・2018年6月号）、『中間選挙後の米国の外交・安全保障政策』（立教アメリカン・スタディーズ、2016）、『日米同盟とは何か』（共著、中央公論新社、2011年）、『現代国際関係入門』（ミネルヴァ書房、2012年）、『 INF条約と軍備管理軍縮の将来 』（2019年1月海外事情） 、「エコノミック・ステートクラフト（Economic Statecraft）の理論と現実」『国際政治』2022年2月 14‐28
技術顧問 平田 知義(ひらた ともよし)
技術者
一般財団法人防衛技術協会客員研究員
米メーカー特殊環境用端末テスト業務、東京大学大学院特任助教、明治大学POLARIS軍民両用・融合技術研究ユニットリーダー、慶應義塾大学SFC研究所所員を経て現職。
専門は軍民両用技術、先端技術と安全保障、技術評価、情報セキュリティ等。研究活動以外に現代戦に特化した装備品、軍事用AIエッジコンピュータ、ドローン、USV、UUV開発などに携わる。
主著：「人工知能の軍事技術への導入に関する調査」（一般財団法人 新技術振興渡辺記念会2019年度科学技術調査研究助成、2020 年、共著）、「民生技術に潜む軍民両用技術：現状調査と技術的検証」（一般財団法人 新技術振興渡辺記念会2021年度科学技術調査研究助成、2022 年、共著）、「ドローンが変える戦争」（勁草書房、2024年、共著）『第12章 戦場で使われる「民生用」ドローン技術-軍民両用技術の現実』執筆
技術顧問 小林 亘(こばやし わたる)
技術者
1972年生まれ、大手自動車メーカーなどで精密機器の設計などを経て水中ドローンからドローンアタッチメントなどを設計、製造する生粋のメカニックマン。現代戦研究会では陸上自衛隊からの3Dプリンタやドローンといった新興技術関連の研究役務に携わる他、平田氏、量産型カスタム師、若手スタッフらとオリジナル装備品の設計、開発などを担当。
幹事 量産型 カスタム師(りょうさんがた かすたむし)
技術者・ハッカー
10代で独学でハック術を習得。国内外の様々なメーカーでデベロッパー、アドバイザーなどを務める。近年はロシアのウクライナ侵攻に伴い、ドローン、スマホの運用、ハックなどの実験や解説、知見の提供を行っている。
アドバイザー 横田 徹(よこた とおる)
報道カメラマン
１９７１年、茨城県生まれ。９７年のカンボジア内戦をきっかけにフリーランスの報道カメラマンとして活動を始める。その後、インドネシア動乱、東ティモール独立紛争、コソボ紛争など世界各地の紛争地を取材。９・１１同時多発テロの直前、アフガニスタンでタリバンに従軍取材。２００７年から１４年までタリバンと戦うためにアフガニスタンに展開するアメリカ軍を従軍取材。１３年、ＩＳＩＳの拠点ラッカを取材。１７年、イラクがＩＳＩＳを撃退したモスル攻防戦を取材。２２年５月、ロシアによる侵攻を受けたウクライナで従軍取材。本書刊行時にウクライナ戦争の取材は７回を数える。雑誌「Ｆｉｌｄｅｒ」「ＡＥＲＡ」への寄稿や、「真相報道バンキシャ！」への出演、取材映像提供など多方面で活躍